社会性

求められる人物像

RWSグループの事業には、高度なスキルと多大な労力が求められます。そのため、優れた品質をタイムリーにお客様に届けるうえで、従業員や委託先の方々一人ひとりのスキルや貢献、熱意に負うところが大きくなります。

RWSでは、共に働く人への敬意、優れた作業品質へのこだわり、信頼、誠実さ、正直さといった価値観を奨励しています。

従業員の健康と安全

複雑かつ要求の厳しいデジタル主導の世界において、従業員の健康をサポートし、発展させることは会社の使命であるとRWSは考えます。  そこで当社では、健康への取り組みとして、心身の健康とワークライフバランスを推進する施策を、全世界で働くすべての従業員に提供しています。 RWSでは、従業員が仕事でもプライベートでも充実した日々を送れるように、従業員の心身の健康を支援しています。

また、仕事でもプライベートでも充実した日々を送れるように、従業員の心身の健康を支援しています。 RWSのビジネスの性質上、健康と安全に関連するリスクは非常に小さいものの、法令をさらに確実に遵守できるよう、改善に務めています。

従業員の能力開発

従業員の可能性を最大限に引き出すことは、RWSの成長に欠かせません。 RWSでは従業員が能力を開発し、スキルをさらに高められるよう、全世界で支援の取り組みを進めてきました。 全世界の従業員の能力を高めるために、人材開発、ビジネストレーニング、マネジメント開発など、さまざまなプログラムを提供しています。

ダイバーシティ&インクルージョン

RWSでは、当社グループコミュニティの多様性を体現し、より高い倫理的価値や倫理的行動をもたらしてくれる人材を求めています。 また、職場における差別を一切認めていません。 これには、直接的および間接的な差別に加え、 差別を想起させる言動も含まれます。RWSは、すべての従業員に快適な業務環境や最新のテクノロジー、適切なトレーニング、成長支援、社会参加の機会、報酬・福利厚生制度を提供し、従業員が長年にわたり満足感を持って仕事に取り組めるよう努めています。

ソーシャルダイアログ

RWSでは、さまざまな形でのソーシャルダイアログが活発に行われています。 ソーシャルダイアログは、グループ単位、部門単位、地域単位で実施されます。 一般の人の関心を集める社会的な問題や事件、環境や福祉の問題、労働条件、各種の政策など、あらゆる話題について、RWSの従業員がさまざまな形で対話や話し合いを行っています。

ソーシャルダイアログは社内アンケートと意識調査を通じて奨励、推進されています。タウンホールミーティングと部門別ブリーフィングが定期的に開催され、経営陣からの最新情報やニュースレターを紹介しています。

2019年9月30日時点におけるRWSの全世界での従業員構成(事業所勤務の従業員とリモート勤務の従業員を含む)は、以下のとおりです。
年齢
年齢 30歳未満 30歳以上50歳未満 50歳以上
32% 59% 9%

 

性別
男性 女性 非公開
48% 52% 0%

 

雇用形態
正規雇用 非正規雇用
77% 23%

 

区分
男性 女性 合計
管理職 56% 44% 8%
非管理職 48% 52% 92%

 

勤続年数
1年未満 24%
1年以上5年未満 46%
5年以上 30%

2019 Gender Pay Gap Report for RWS Translations Ltd

コミュニティ

RWSは、従業員が提案した慈善活動に対して、同額寄付というかたちで積極的な支援を行っています。 また、学校や大学との提携プログラムを通じて外国語教育を積極的に推進しています。 今年の取り組みとしては、マンチェスター大学とのRWS奨学金プログラムや、Outward Bound Trustとの深い関わりなどがあります。

お客様に対する責任

RWSは、お客様の期待に応え、時にはそれを上回るサービスを提供することで、お客様のニーズを満たすべく全力を尽くしています。 お客様にRWSの専門知識、誠実さ、創造性を活用していただくことで、お客様が翻訳に関する課題を克服し、グローバル環境でビジネスの成長を続けられるよう支援しています。 RWSの従業員は、自らが果たすべき役割と、それが既存のプロセスやしくみの改善と最適化につながることを自覚した上で、以下のことに全力を尽くします。

  • 納期の厳守
  • 高い良品率
  • お客様の満足

サプライチェーン

管理の行き届いたサプライチェーンは持続可能なビジネスの基盤として不可欠であり、RWSにとっての最優先課題の1つです。 RWSは、責任ある調達慣行の一環として、品質、サービス、コストを基準にサプライヤーを選定しています。 RWSは、2015年の現代奴隷法に基づく義務と、奴隷制と人身売買を一切許容しないという信念のもとでサプライチェーンを管理しています。