コンテンツの作成、翻訳、配信で世界をリードするSDL（LSE：SDL）がこの度、同社のウェブコンテンツ管理（WCM）ソリューションであるSDL Tridion Sites 9.1が、独立系調査会社Ars Logicaによりマーケットリーダーとして認定されたことを発表しました。企業のテクノロジースタックの有効利用および非常に優れた拡張性の点で最高レベルであることなどが評価された結果です。
SDL Tridion Sitesは、グローバルブランドによる、あらゆるデバイス、チャネル、および言語に対応した魅力的なデジタルエクスペリエンスの構築を可能にする、SDLのウェブコンテンツ管理ソリューションです。主に、グローバル展開し、世界規模の顧客ベースを抱える、特にハイテク、メーカー、自動車、旅行、小売の各業界の大規模企業が、売上の増加と既存顧客のサポート向上を目的に導入しています。SDL Tridion Sitesのユーザーには、Alliance Data、Virgin Money、Clarion0、Kone、OMRON Automation Americasなどが含まれます。
Ars Logicaが最近公開した2019年第4四半期のWCM手引書では、業界トップの19のWCMプラットホームを技術面およびビジネス面のさまざまな基準から審査しています。SDL Tridion Sitesは、全体で第2位のスコアを獲得し、企業のテクノロジースタックの有効利用および拡張性の点においては第1位になりました。また、マーケティングチームによる世界中の顧客を対象にした競争力のあるキャンペーンの複数言語での作成を可能にするコンテンツマーケティングツールも、高く評価されました。
Ars Logica創立者Tony White氏は次のように語ります。「SDLは2006年からウェブコンテンツ管理のマーケットリーダーです。開発を続けるため、多大な投資も継続的に行っています。これが、大規模企業への導入に特に適したソリューションにつながっています。翻訳テクノロジーにおいて誰もが認めるSDLのリーダーシップも加味すれば、大量のウェブコンテンツやその他の構造化・非構造化コンテンツを顧客体験に組み込みたいと考えるグローバルブランドの選択肢になるのは当然です」
企業のテクノロジースタックの有効利用という点でSDL Tridion Sitesがリードしている理由として、CRM、ERP、マーケティングオートメーション、Eコマース、ポータル、分析、ソーシャルメディア管理といった企業で使用されているテクノロジープラットフォームのデータや機能と連携し、有効利用できることが挙げられます。この強みの一因には、SDLの長期にわたる顧客導入事例が世界最大のウェブプレゼンスを示していることも含まれます。SDL Tridion Sitesの優れた拡張性は、急増するシステム要件に対応でき、最も条件の厳しい技術環境でも機能することを示しており、それは最も複雑なWCM実装におけるSDLのプレゼンスにも反映されています。
SDLのChief Product OfficerであるJim Saundersは次のように述べます。「複数の国に潜在する、さまざまな言語やデバイスを使用する何百人もの顧客に対して、パーソナライズした体験を提供することは、多国籍ブランドが直面している最大の課題の1つです。その主な原因は、このレベルに到達するために必要な情報が社内に散らばっていて、迅速かつ大規模に対応することが非常に困難であるためです。SDLでは、このような企業を支援することに重点を置いています。そのため、SDL Tridion Sitesが、Ars Logicaが選出するWCMプラットフォームの上位2つのうち1つに認定され、拡張性と企業のテクノロジーの有効利用の面で業界をリードしていると評価されたこと、グローバルなデジタル目標をサポートする堅牢な基盤と認められたことを、非常に光栄に思っています」
また、この手引書では、新しいSDL Tridion統合フレームワークにより、マーケターがSDL Tridion Sitesをさまざまなテクノロジーと簡単に連携させることができる点も評価されています。SAP Commerce Cloud、Salesforce CRM、Bynder、Aprimo Digital Asset Managementの各プラットフォームなど、さまざまなコネクタが用意されています。SDL Tridion Sitesとともにこれらのパートナーのエコシステムを使用すれば、グローバルなウェブアプリケーション、デジタルアプリケーション、モバイルアプリケーション全体にわたってマーケティングコンテンツ、商取引コンテンツ、製品主導型コンテンツを組み合わせて効果的に構築し、管理できます。拡張性が高く、あらゆる数のサイト、チャネル、言語、ブランドに対応できます。また、相互運用性に優れているため、これまでのテクノロジー投資が無駄になりません。